ソニーグループは、5月8日、経営方針および業績に関する説明会の質疑応答で“PS6”とも受け取れる次世代機の販売時期と価格や、PS5の今後の価格設定について触れました。
ソニー次世代機はタイミング、価格ともに決まっていない
十時裕樹社長/CEOは、質疑応答のなかで“次世代”については、まだどのタイミングにどの価格では決まったものはないと回答。
2027年もメモリの価格は高いままを維持して、需給がひっ迫したままであるという予想が大勢をしめていますが、3月現在、PSの月間アクティブユーザーは約1億2500万アカウントと需要は十分。
メモリ以外のハードウェアコスト、売り方の工夫などビジネスモデルを含めた最適解を考えていくとのことです。
決算説明会の資料でも、ゲーム＆ネットワークサービス分野のFY26（2026年度）見通しに次世代プラットフォームに向けた投資の増加を織り込んでいると、次世代機への言及があります。
また、他社も含めてゲーム機の値上げが続いていますが、ソニーグループは2026年についてのメモリは必要数確保しているとのこと。PS5については値上げしたばかりということもあり、当面の間は今のまま。次の値上げの予定はないとのことです。
そのほか、質疑応答ではトランプ政権下においての10％の関税が違法であると判断がなされたことを受けて不確実性が増したと思われるアメリカでのビジネスについてや、ソニー・ホンダモビリティの償却について、ホンダに費用負担を求めるか？ などについて回答しています。