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【スイッチ2】当期販売台数が1500万台の理由や関税の影響が質疑応答で明らかに【Nintendo Switch 2】

文:電撃オンライン

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 任天堂は、“2025年3月期 決算説明会(オンライン)質疑応答”を掲載しました。

 Nintendo Switch 2や関税の影響についての質問が中心となったようです。

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任天堂“2025年3月期 決算説明会(オンライン)質疑応答”を掲載


 公開された資料には9つの質問とそれについての回答が掲載。 

 Q1では、株主から当期(2026年3月期)におけるNintendo Switch 2本体の予想販売台数(1500万台)の背景について問われています。

 これについて古川氏は、Nintendo Switchの発売(2017年3月)から同年12月末までの約10か月間の販売台数と同等の水準を目指して設定したものと回答。

 Switch 2がSwitchと比べて販売価格が高いことが普及へのハードルになると認識しつつも、Switchのソフトを遊べるなどのSwitch 2のプラットフォームとしての継続性が持つ力や『マリオカート ワールドセット』のようなソフトを同梱したハードの発売によってSwitchと同等の立ち上げを目指すそうです。

 なお、予想販売台数はハードウェアの生産能力の制限を受けて設定したものではないとのこと。米国における関税の状況や景気後退の可能性も予想販売台数に影響を与えていないそうです。

 その他質疑応答の全文は
公式資料をご確認ください。

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